お金を把握 2021.06.10 更新 2021.06.09 公開

住宅ローンに必要な保険とは?後悔しない選び方や注意すべき点を解説

住宅ローンの保険

「住宅ローンに必要な保険って何?」と調べている方へ結論からお伝えすると、「団体信用生命保険(団信)」と「火災保険」の加入は、ほとんどの住宅ローンで必須の条件となっています。

住宅ローンに申し込む際は、必須となっている団体信用生命保険と火災保険には、必要最低限として加入しなければなりません。

さらに、自分や家族の安心を考えて必要な保険があれば追加すべきですが、住宅ローンによってセットできる保険が異なります。

問題は、多くの人が住宅ローンの金利や返済金額のことで手一杯になってしまい、保険のことまで熟考する余裕がないことです。結果として、保険も住宅ローンもよく考えずに契約して後悔する人が後を絶ちません。

そこで本記事では、実は住宅ローンの重要点である「保険」について、詳しく解説します。

<本記事のポイント>

  • 住宅ローンの契約時に必要な保険の基礎知識が身につく
  • 選び方や注意点についても解説
  • 後悔しない住宅ローン・保険選びのポイントがわかる

「住宅ローンを組むときの保険について知りたい」
「失敗や損なくベストな選択をしたい」
…という方におすすめの内容となっています。

この解説を最後までお読みいただければ、「住宅ローンに必要な保険とは何か」はもちろん、保険の観点から住宅ローンを見極める力が身につきます。

結果として、後悔のない住宅ローン・保険選びを実現できるはずです。では、さっそく解説を始めましょう。


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住宅ローンを借りるときに必要な保険とは?

まずは、「住宅ローンを借りるとき、保険が必要って聞いたけど、どういうこと?」という疑問から整理していきましょう。

1-1. 多くの住宅ローンで借り入れ条件に「保険加入」が指定されている

住宅ローンは金融機関から借り入れるものですが、金融機関が借り入れ条件として「特定の保険への加入」を挙げているケースが多くあります。

つまり、借り入れ条件に保険加入が指定されている場合、指定された保険に加入しないと、その住宅ローンは借りられないということです。

例えば、三井住友銀行の住宅ローンの借り入れ条件は、以下のとおりです。

<ご利用いただける方>

次の条件をすべて満たされる方

1 ) お借入時満2 0歳以上満7 0歳の誕生日までの方で、 完済時満8 0歳の誕生日までの方
2) 当行指定の団体信用生命保険に加入できる方
3) 当行指定の保証会社の保証を受けられる方

出典:三井住友銀行

「2) 当行指定の団体信用生命保険に加入できる方」と明記されています。

団体信用生命保険の詳細や、どんな保険が加入必須として指定されるのかについては、後ほど「2. 多くの住宅ローンで必須の保険(1)団体信用生命保険(団信)」以降で解説しますので、続けてご覧ください。

1-2. 指定の保険以外にも必要に応じて加入すべき保険がある

前述のとおり「住宅ローンで必須になる保険とは、組みたい住宅ローンの借り入れ条件として金融機関が指定している保険」となります。

ですが、もう少し広く、
「リスクに備えて、自分と家族の安心・安全を守るために必要な保険」
という意味で捉えると、金融機関に指定された必須の保険のみでは、必ずしも十分とはいえません。

住宅ローンの契約とともに、個々の状況に応じて、適切な保険に加入する必要性が出てきます。

例えば、がん・脳卒中・心筋梗塞などの特定疾病にかかったときにローン残高分の保険金が支払われる保険や、地震や津波による被害を補償する地震保険などです。

詳しくは「4. 必須ではないが必要に応じて自分と家族のために検討すべき保険」にて解説します。

多くの住宅ローンで必須の保険(1)団体信用生命保険(団信)

次に、住宅ローンの借り入れ条件として加入が指定される保険には、具体的に何があるのか、詳細を見ていきましょう。

まず挙げられるのが「団体信用生命保険(略称:団信)」です。

2-1. 団体信用生命保険とは何か

団体信用生命保険は、住宅ローンを借りた人が死亡したり高度障がい状態になったりしたときに、残りの住宅ローンの返済が不要になる保険です。

万が一のときには、住宅ローンの返済残高分の保険金が金融機関に支払われ、住宅ローンを借りた人の債務は0円になります。

一般の保険との違いは、保険金の受取人が保険の加入者(住宅ローンを借りた人)ではなく、住宅ローンを融資した金融機関になることです。

借り入れ条件として加入が指定されている場合、保険料の支払いは金融機関が負担する(住宅ローンを借りた人は保険料を支払う必要がない)のが一般的です。

▼ 団体信用生命保険の特徴

保険料の支払い 金融機関が負担するのが一般的(加入者の負担なし)
保険金の受取り 金融機関が未返済の残高全額を受け取る(受取人は加入者ではない)

2-2. 論点は“団信に加入できるか”

前述のとおり、団体信用生命保険の保険料は金融機関が負担するのが一般的です。

ほかの保険と違い「保険料がもったいないから、入りたくない」といった議論にはなりません。住宅ローンを借りる人にとって団体信用生命保険の加入が損になることは、基本的にありません。

それよりも論点となるのは、「自分は団体信用生命保険に加入できるかどうか」になるでしょう。加入できなければ、団信加入が必須の住宅ローンは組めないからです。

団体信用生命保険に加入するためには、健康状態などについてありのままを告知し、加入審査を受ける必要があります。

現在または過去の健康状態によっては、加入を断られることもありますので、注意が必要です。

健康に不安がある方は、「健康不安があるときの団信について説明したこちらの記事」もあわせてご覧ください。
団信の告知義務違反はバレる?健康不安があるときの正しい対処法

2-3. フラット35は例外で団信の加入が必須ではない

では、団信に加入できない場合には、住宅ローンの借り入れ自体を諦めなければならないのか?というと、ひとつ例外があります。

住宅金融支援機構が関わっている「フラット35」は、団体信用生命保険の加入が必須ではなく、任意となっているのです。団信に加入できない場合には、フラット35が有力な選択肢となるでしょう。

ただし、フラット35を借り入れる場合であっても、団体信用生命保険に加入できるのであれば加入するのが一般的です。団体信用生命保険は、万が一のとき家族に借金を残さないために重要な保険だからです。

なお補足として、以前はフラット35で団信に加入すると、保険料の支払いが加入者の負担となっていましたが、2017年10月1日以降の申込みから月々の支払いに保険料が含まれる制度に変わっています。

団信に加入せずにフラット35を契約する場合は、金利が-0.2%となります。

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多くの住宅ローンで必須の保険(2)火災保険

団体信用生命保険に次いで、多くの住宅ローンで借り入れ条件として指定されているのが「火災保険」です。

3-1. 火災保険とは何か

火災保険とは、火災や自然災害などによる建物や家財の損害を補償する保険です。

住宅ローンを融資する金融機関の立場になって考えると、
「万が一のことが起き、ローンの返済がされなくなって、融資したお金を回収できなくなる」
のが、最も避けたい事態です。

住宅ローンの契約者本人に万が一のことが起きるリスクに備えるのが前述の団体信用生命保険であり、
住宅そのものに万が一のことが起きるリスクに備えるのが火災保険となります。

団体信用生命保険 住宅ローンの「契約者」に万が一のことが起きるリスクに備える
火災保険 住宅ローンの「対象住宅」に万が一のことが起きるリスクに備える

3-2. 住宅ローンの借入金の担保として質権設定されることもある

火災保険の加入が必須となる場合には、住宅ローンの借入金の担保として、火災保険の保険金請求権に対して質権設定されるケースがあります。

というのは、住宅ローンを融資する金融機関は、融資先の建物に対して抵当権を設定します。しかし、もし抵当権を設定している建物が火災で全焼したら、抵当権の意味がなくなってしまいます。

そこで、万が一のことがあった場合には、保険金によって住宅ローンの残高を回収できるように、担保として質権設定するというわけです。

ただ、近年では、火災保険の加入は必須でも質権設定を求められることは減っています。詳しくは金融機関に確認しましょう。

「住宅ローンの抵当権について詳しく知りたい方はこちらの記事」をご覧ください。

3-3. 加入する火災保険は自分で選べる

前述の団体信用生命保険は、金融機関が指定する保険に加入する必要がありますが、こちらの火災保険は、指定された補償内容さえ満たせば、保険会社や保険商品を自由に選べます。

火災保険と一口にいっても、保険会社・補償プランによって、補償できる内容や範囲は多岐にわたりますから、吟味して契約しましょう。

▼ 火災保険の契約プラン例(損保ジャパン)

補償内容 ベーシック

Ⅰ型

ベーシック

Ⅱ型

スリム
火災、落雷、破裂・爆発
風災、雹災 (ひょうさい)、雷災
水災
外部からの衝突、水濡れ (みずぬれ)盗難、等
破損・汚損など

参考:損保ジャパン

火災保険の内容について詳しく知りたい方はこちらの記事で解説しています。あわせてご覧ください。

補足として、金融機関でも火災保険を扱っており、ローン利用者の団体割引が適用されます。

同じ補償内容の保険を選ぶのであれば、金融機関を通して契約したほうがお得になることが多いので、覚えておきましょう。

必須ではないが必要に応じて自分と家族のために検討すべき保険

次に、住宅ローンを組むうえで必須ではないものの、住宅ローン契約のタイミングで、自分と家族のために加入を検討すべき保険をご紹介します。

大きく分けて3つあります。

①特定疾病の保障特約
②火災保険のオプション・特約
③地震保険

4-1. 特定疾病の保障特約

まず1つめが「特定疾病の保障特約」です。

通常の団体信用生命保険では、保険金が支払われるのは死亡した場合または高度障がい状態に該当した場合のみです。

仮にがん・心筋梗塞・脳卒中などの病気になり、ローンの返済ができなくなっても、保険金はおりません。

そこで「特定疾病保障」の特約をつけると、保険金が支払われる範囲を広げることができます。

▼ 住宅ローンにつけられる特定疾病保障の例

補償対象 保険料
三菱UFJ銀行 7大疾病(がん、脳卒中、急性心筋梗塞、高血圧性疾患、糖尿病、慢性腎不全、肝硬変) 金利+0.3%
三井住友銀行 8大疾病(がん、脳卒中、急性心筋梗塞、高血圧性疾患、糖尿病、慢性腎不全、肝硬変、慢性膵炎) 金利+0.3%

 

住宅ローンに特約をつけた場合、特約分の保険料は金利に上乗せするか、別途支払いによって支払いします。

どんな特約をつけられるかは、金融機関や住宅ローンの種類によって異なります。住宅ローンを選ぶ際には、その住宅ローンにセットできる特約も含めて比較検討すると良いでしょう。

4-2. 火災保険のオプション・特約

2つめとして挙げられるのが「火災保険のオプション・特約」です。

火災保険は「火災」と名前はついていますが、火災保険の対象となる損害は火災だけではありません。

台風や水害などの自然災害から、部屋に置いてあった家財の盗難まで、火災保険によってカバーできる範囲は非常に多岐にわたります。

▼ 火災保険の対象として選べるもの

建物 被保険者が所有している住居にのみ使用される建物と、その建物に付属する門や塀など
家財 保険の対象となる建物の中にある、被保険者または被保険者と生計を共にする親族が所有する家財

例:家具、家電製品、食器、絵画、骨董品、自転車など

参考:ソニー損保

▼ 火災保険の補償対象となる損害(ソニー損保の例)

保険金が支払われる事由
火災、落雷、破裂・爆発 火災、落雷、破裂・爆発により建物や家財に損害が生じた場合
風災、雹(ひょう)災、雪災 台風などの風災、雹(ひょう)災、または豪雪などの雪災で建物や家財に損害が生じた場合
水災 台風や暴風雨などが原因で起こる洪水・高潮・土砂崩れなどにより、建物や家財に再調達価額の30%以上の損害が生じたとき、または建物が床上浸水もしくは地盤面より45cmを超える浸水となった結果、損害が生じたとき
水濡れ、外部からの物体の衝突など 給排水設備の事故や他の戸室からの水漏れにより水濡れが生じた場合や、建物外部からの物体の飛来・落下・衝突、車の飛び込みや、騒擾(そうじょう)等に伴う破壊行為で建物や家財に損害が生じた場合
盗難 強盗や窃盗(これらの未遂も含まれる)により損害を受けた場合

参考:ソニー損保

上記はあくまで一例で、ほかにも火災保険に付帯できるさまざまな特約が存在しています。

火災保険を契約するときには、それぞれの住宅環境や家族のライフスタイルに合わせて、必要な補償や範囲を選定することが大切です。

例えば、“台風や大雨などの自然災害が多発している地域なら、風災や水災のオプションを充実させる”といった具合です。

詳しくは「住宅ローンの火災保険に関するこちらの記事」をご覧ください。

4-3. 地震保険

最後に「地震保険」をご紹介しましょう。

地震保険は、地震・噴火・津波によって、建物や家財が損害を被ったときに保険金が支払われる保険です。

例えば、地震が原因の火災で家が焼失した場合、地震の揺れで倒壊した場合、津波によって流された場合などが該当します。

▼ 地震保険で保険金が支払われる例

  • 地震により火災(延焼を含む)が発生し、家が焼失した。
  • 地震により家が倒壊した。
  • 噴火により家が損壊した。
  • 津波により家が流された。
  • 地震により家が埋没した。

参考:地震保険|日本損害保険協会

注意が必要なのは、火災保険では地震による火災は補償の対象外となることです。地震による火災や倒壊に備えるためには、火災保険とは別に、地震保険を契約する必要があります。

なお、地震保険は単独での契約ができず、地震保険を契約するためには、火災保険とセットにして契約しなければなりません。

よって、地震保険に加入したい場合には、火災保険の契約時に地震保険をセットにする段取りになります。

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住宅ローンを借りるときの保険の選び方 4ステップ

「実際、どうやって保険を選んだら良いのかわからない」という方に、保険を選ぶ流れを4ステップでご紹介します。

ステップ1:必須の保険の内容を把握する
ステップ2:すでに加入している確認を把握する
ステップ3:必要な補償内容を検討する
ステップ4:複数の見積もりを取って比較する

5-1. ステップ1:加入必須の保険の内容を把握する

1つめのステップは「加入必須の保険の内容を把握する」です。

まずは、申込みを検討している住宅ローンの借り入れ条件を調べて、加入が必須となっている保険が何なのか、明確に把握しましょう。

必須として指定されている保険に、任意で追加できるオプションや特約があれば、この時点で内容を確認しておきます。

5-2. ステップ2:すでに加入している保険を確認する

2つめのステップは「すでに加入している保険を確認する」です。

特に、死亡・病気・けがに備える生命保険・医療保険について、どんな保険に加入しているのが、すべて書き出してみましょう。保険証券を手元に準備して、どんな保障内容になっているのか、確認します。

というのも、住宅ローンにどんな特約を付帯すべきか検討するうえではこのステップが欠かせません。

団体信用生命保険は“生命保険”と名に付くとおり、生命保険の一種ですから、すでに加入している生命保険があれば保障が重複しやすくなります。

特定疾病の保障特約を検討する場合も、すでに加入している医療保険と重複する可能性があるため、あらかじめ全体像を整理しておきましょう。

5-3. ステップ3:必要な保険内容を検討する

3つめのステップは「必要な保険内容を検討する」です。

加入必須の保険と、すでに加入している保険の内容が整理できたら、次は必要な保険の内容を検討していきます。

必要な保険を明らかにするためには、次の3つのポイントを書き出してみましょう。

  • 住宅ローンを契約する本人にはどんなリスクがあるか(死亡、病気、けがなど)
  • 住宅自体にはどんなリスクがあるか(特に、立地や環境によって高まるリスクは何か)
  • 誰のために、どれだけのお金を残したいのか

これらが明らかになったら、金融機関から受け取ったパンフレットや保険会社の公式サイトなどを資料として、必要な保険の内容を検討していきます。

具体的な選び方については以下の記事も参考にご覧ください。

5-4. ステップ4:複数の見積もりを取って比較する

4つめのステップは「複数の見積もりを取って比較する」です。

ある程度、必要な保険の内容が固まったら、複数の保険会社に連絡して、見積もりを取りましょう。複数の契約プランや金額を比較することで、より条件の良い保険を選べるようになります。

前述のとおり、住宅ローンを契約する金融機関で保険に申し込むと、住宅ローン利用者専用の割引を受けられるケースがあります。金融機関からの見積もりも忘れずに確認しましょう。

住宅ローンと保険に関する注意点

住宅ローンと保険に関しては、注意したいポイントがありますので、お伝えしましょう。

6-1. 住宅ローン契約のタイミングで保険全体の見直しをする

1つめの注意点は「住宅ローン契約のタイミングで保険全体の見直しをする」ことです。

先にも触れたとおり、住宅ローンの契約時に新たに加入する保険と、すでに加入している保険の内容が重複する場合、保険料の無駄な支出が増えてしまいます。

例えば、すでに加入している生命保険の保険金額(もしものときに支払われる金額)として、家族の住居費も含めた金額を設定していたのなら、団体信用生命保険でカバーできる住居費分の金額を減らせます。

このように、保険全体を見直して最適化していきましょう。

6-2. 住宅ローンを完済すると団信の保障も終了する

2つめの注意点は「住宅ローンを完済すると団信の保障も終了する」ことです。

「団体信用生命保険の保障を充実させ、安心して暮らせるようにしたい」と考える方は多いと思いますが、その保障が受けられるのは“住宅ローンを返済している期間のみ”であることを忘れないようにしましょう。

35年の住宅ローンを完済し終えた後はもちろん、繰り上げ返済によって早期に住宅ローンを完済した場合にも、団信の契約は終了となります。

住宅ローン完済後のリスクに備えるためには、別途、新たな生命保険などでカバーする必要がありますので注意してください。

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後悔しない住宅ローン・保険選びのポイント

最後に、住宅ローンや保険選びで後悔しないために押さえておきたいポイントを2つ、ご紹介します。

7-1. 付帯できる保険も住宅ローン選定の判断材料にする

1つめのポイントは「付帯できる保険も住宅ローン選定の判断材料にする」ことです。

住宅ローン選びというと、金利や手数料・保証料などに目が行きがちですが、実は「保険」も重要な判断材料のひとつです。

というのも、住宅ローンとは別に生命保険や医療保険に加入する場合と比較すると、住宅ローンに特定疾病保障をつけたほうが、保険料が割安になるケースが多いのです。

住宅ローンを選ぶ際には、ぜひ保険にも目を向け、「トータルでメリットが大きいのは、どの住宅ローンか?」という視点で選びましょう。

7-2. ハザードマップなどで“我が家特有のリスク”を見極める

2つめのポイントは「ハザードマップなどで“我が家特有のリスク”を見極める」ことです。

新居購入とともに、今まで暮らしていた土地を離れ、新たな土地へと引っ越す方も多いでしょう。その場合、土地勘がないため、火災保険でどんなリスクを補償すれば良いのか、判断がつきにくいものです。

そこで、有益な情報源のひとつとなるのが「ハザードマップ」です。市区町村の役場・役所で配布しているほか、国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」でも調べることができます。

我が家にどんな災害リスクがあるのか把握したうえで、必要な補償・不要な補償を見極め、最適な火災保険を選んでいきましょう。

まとめ

住宅ローンを契約するとき、多くの金融機関が借り入れ条件として指定している必須の保険として、以下の2つが挙げられます。

  • 団体信用生命保険(団信)
  • 火災保険

これらは必要最低限の保障内容となるため、個々の状況に応じて、自分と家族のために検討すべき保険は、次のとおりです。

  • 特定疾病の保障特約
  • 火災保険のオプション・特約
  • 地震保険

住宅ローンを借りるときの保険の選び方を4ステップでご紹介しました。

ステップ1:加入必須の保険の内容を把握する
ステップ2:すでに加入している保険を確認する
ステップ3:必要な保険内容を検討する
ステップ4:複数の保険会社から見積もりを取って比較する

住宅ローンと保険に関する注意点として、次の点が挙げられます。

  • 住宅ローン契約のタイミングで保険全体の見直しをする
  • 住宅ローンを完済すると団信の保障も終了する

後悔しない住宅ローン・保険選びのポイントはこちらです。

  • 付帯できる保険も住宅ローン選定の判断材料にする
  • ハザードマップなどで“我が家特有のリスク”を見極める

住宅ローンは、20年・30年──と長く返済が続いていきます。万が一、予期せぬ事態が起きたときにも、しっかりと考え抜いた保険に加入していれば安心です。

知識を身に付けて、賢く住宅ローンと保険を選んでいきましょう。

なお、さらに詳しく情報収集したい方には、以下の記事もおすすめです。ぜひ続けてご覧ください。

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