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お金を把握 2020.11.07 更新2019.08.30 公開

年収500万の住宅ローン目安表!2000~5000万の生活実態

年収500万円の住宅ローン借入目安表
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年収500万円で住宅ローンはいくらまで借りられるだろう?
無理ない金額はどの程度なんだろう?

と気になっていませんか。

初めての住宅購入だと不安になりますよね。

実際、年収500万円の場合、住宅ローンは金融機関によっても差はありますが、3,789万円程度まで借りることが可能です。

ただし、2,308万円程度までを安心な目安金額としてオススメをしています。理由は、パートナーが働いていなくても1人でも返済ができ、住まい購入後も趣味も旅行も充実した生活が可能だからです。

不動産会社であり、リノベーション会社でもある弊社のお客様も、多くの場合、ここでご紹介する目安金額の中で住宅ローンの審査を行い、新しい生活をスタートしています。

この記事では、住宅ローンに対する不安を払拭するため、

・借りすぎたらどうなるか
・目安を決めるたったひとつのポイント
・多く借りたい場合の2つの方法
・頭金ゼロでもOKな理由
・2,000万円〜5,000万円までの月々の返済金額一覧表

などをお伝えします。

読み終わるころには自分の年収で安心して借りられる金額の目安がつかめていることでしょう。

ぜひこの記事を住まいの購入にお役立てください。

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年収500万円の住宅ローン借入限度額は3,789万円

年収500万円の住宅ローン借入目安表年収500万円の住宅ローン借入限度額は35年で組んだ場合の3,789万円です。
あくまで目安ですが、この金額以上を借りようとすると、住宅ローンの審査に通らなくなってくることが考えられます。

ただし、この金額で住宅ローンを組むと、住まい購入後の生活は非常に厳しいものとなってしまいます。

また、少しのアクシデントで返済が滞ったり、最悪、住まいが競売にかけられなおかつローンだけ残り自己破産といったことも考えられ、購入した意味を見出せない買い物となってしまいます。

無理ない予算は手取り年収の返済比率20%

借りても安心な「無理なく返せる額」は2,308万円です。これは、額面の年収ではなく、手取りの年収で返済比率を20%で計算しています。

これぐらいに収めておけば、購入後に想定外が起きても対応可能で、趣味や旅行などをはじめ、住まい購入後の人生も様々な体験をしていける人生設計が可能となります。

それでは次の章で、限度額と安心目安で借りた場合をそれぞれ月々の生活費の収支で見ていきましょう。

住宅ローンの借入年数については、1-3のコラムで解説しています。

返済比率と審査金利で借入の限度額が決まる

金融機関では住宅ローンの申請時に、借りる人が住宅ローンの支払いを継続的に行えるかどうかを年収と借入金額のバランスで判断していると言われています。

そこで登場するのが、返済比率や審査金利です。

返済比率とは
返済比率とは年収のうち、年間の住宅ローン支払いが何%になっているかを表します。年収500万円で年間の住宅ローン返済が100万円の場合は返済比率20%となります。

多くの金融機関では年収500万円の返済比率の限界は35%(一部40%)となっており、今回の試算でも35%で計算した結果、借入限度額は3,789万円となっています。しかし、上記の通り額面年収の35%ではなく、手取り年収の20%での借入をオススメしています。

審査金利とは
審査金利とは住宅ローンの審査時にのみ試算に使われる金利です。

実際に適用される金利よりも高く設定されていますが、何%なのかは公開されておりません。高く設定しておくことで、金利が変動したり、収入が下がっても支払いが滞らないようにバランスを取っています。今回は3%で計算しています。(通常は固定1.2%、変動0.7%など)

1-1.借入限度額だと月々の収支が赤字になってしまう

借入限度額だと月々の収支が赤字

*月々の生活費は総務省統計局の家計調査年報をもとに試算
*子供1人あたりの学費は文部科学省子供の学習費調査をもとに算出
*子供1人あたりの食費は政府統計の家計調査をもとに試算

年収500万円で住宅ローンを3,789万円借りた場合、月々の収支は赤字になってしまいます。

年収500万円の手取り年収404万円を夏冬ボーナス1ヶ月づつで計算すると月の手取りはおよそ28.9万円です。

生活費はあくまでひとつのケースですが車1台と子供1人がいる想定で月19.3万円です。そこに限度額3,789万円の月々支払いの約11.1万円が加わると、毎月-1.5万円の収支になってしまいます。

共働きでない場合、そもそもで生活が成り立たないため借りるべきではありません。

共働きからも抜け出せない

共働きの場合も、片方だけの労働収入だけだと収支が必ずマイナスになるため、パートナーも住宅ローンの支払いがある35年の間、労働をし続けなければなりません。

出産や子育て以外にも、病気やケガなどで働けなくなってしまう状況も十分考えられます。そうなると、将来のための貯金を削ってのローン支払いとなり、住まいが自分たちの生活を縛り苦しめるものになってしまいます。

借入限度額で住宅ローンを組むのは、収支がマイナスになり、共働きから抜け出せないリスクがあるためオススメしません。

もっと借りたい場合は収入合算やペアローンを検討

年収500万円の借入限度額以上に借りたい場合は、収入合算やペアローンを検討しましょう。収入合算もペアローンも1人で審査を受けるときよりも借入を増やすことができます。

ただし一般的に、破綻リスクが高まり、離婚時に揉めるなどのデメリットが大きすぎるためよほどの理由がない限りオススメしていません。詳しくはそのペアローン待った!元銀行員が仕組みと2つのリスクを完全解説をご確認ください。

1-2.無理のない返済金額だと毎月自由な使い道にお金を使える

無理のない返済金額だと毎月自由な使い道にお金を使える

*月々の生活費は総務省統計局の家計調査年報をもとに試算
*子供1人あたりの学費は文部科学省子供の学習費調査をもとに算出
*子供1人あたりの食費は政府統計の家計調査をもとに試算

年収500万円で無理のない返済金額である2,308万円で住宅ローンを組んだ場合、月々2.9万円が収支でプラスになります。

パートナーは無理に働かずとも生活をしていくことができ、プラス分を夫婦で自由に使うことができます。趣味に使ったり、何ヶ月か貯蓄して旅行をしたり、住宅ローンの繰り上げ返済に充てるなど、様々な使い道があります。

住まいにお金を使いすぎないことで、住まいの購入後も様々な体験を自由に味わっていく人生にすることができます。

多くの人にとって住まいの購入後の方が人生は長いはずです。住まいはあくまでも幸せになるためのツールです。お金をかけすぎてその後の生活が苦しくなるのは本末転倒です。

住宅ローンを組む前に、自分たちはどの程度の金額にすべきなのか、暮らしのイメージをしっかりと持ちながら検討しましょう。

住宅ローンは頭金ゼロでも大丈夫

住宅ローンは頭金がゼロでも組むことができる金融機関が増えました。昔は金利が非常に高く、少しでも借入額を減らすために頭金を多くするのが一般的でした。

しかし現在は住宅ローンが超低金利であるため、貯金をして頭金を多くいれるメリットはあまりないと言えます。貯金をしても家賃の流出の方が大きくなってもったいない状態になってしまいます。

そのため、購入の準備が整っているのであれば無理に頭金を入れず、頭金ゼロで住宅ローンを組むことを検討しましょう。

より詳しくは、頭金は少なくていい?「貯金を残す」家購入の考え方をご確認ください。

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世帯年収で500万円の場合は予算を低めに想定

世帯年収で500万円の場合は、パートナーの収入を半分程度に見積もって世帯年収を計算しましょう。300万円と200万円ならば、300万円と100万円で世帯年収400万円となります。

これは働けなくなった場合や減収によってローン破綻とならないためです。収入合算の考え方については、そのペアローン待った!元銀行員が仕組みと2つのリスクを完全解説の5章からご確認ください。

1-3.子どもの人数によって目安となる金額も変化する

子どもの人数によって目安となる金額も変化

*月々の生活費は総務省統計局の家計調査年報をもとに試算
*子供1人あたりの学費は文部科学省子供の学習費調査をもとに算出
*子供1人あたりの食費は政府統計の家計調査をもとに試算

子どもの有無で同じ年収500万円でも借りるべき金額は変化します。
子どもがいない場合は、年収500万円の借入限界額まで借りても余裕があります。

逆に、子どもが2人の場合はかなり住宅ローンを抑えなければ苦しいことになるでしょう。
子どもの生活費等はあくまで目安ですが、住まいの費用を検討する場合は、月々の収支がいくらになるのかをしっかり計算して金額を決定しましょう。

住宅ローンはなるべく長く組むのがオススメ

返済期間はできるだけ短い方が、利息が安くなるから良いのではないかと多くの方が考えられます。頭金を使って住宅ローンの返済期間を短縮することも考えられるかもしれません。

ただし、この先想定外の出来事があっても対応できる現金を余裕を持って残せる人でなければ、できるだけ長期的に住宅ローンを利用することがおすすめです。

例えば、

・会社のリストラ、給料の減額
・自分自身、または家族の病気
・老後もらえると想定していた年金が支給されない

などの想定外の出来事が万が一起こったときに、手元に現金が残っていればカバーすることができます。

住宅ローンの頭金に多くの貯金を使ってしまったり、短い返済期間で毎月の支払額が多い場合は、想定外の出来事に備える現金が残りにくくなります。できるかぎりリスクを回避するためにも、長期的に住宅ローンを利用し、毎月の住宅費用の支払いをおさえることが理想的です。

住宅ローンの考え方を詳しく知りたい方は、「住宅ローンが不安な方に贈るシンプルな考え方」を参考にしてください。

住宅ローン借入額から年収500万円の生活余裕度を比較

年収500万円の生活余裕度一覧表

*月々の生活費は総務省統計局の家計調査年報をもとに試算
*子供1人あたりの学費は文部科学省子供の学習費調査をもとに算出
*子供1人あたりの食費は政府統計の家計調査をもとに試算
※学費は幼稚園〜高校が公立、大学が私立を想定し、塾など学外費用も含んだ場合

住宅ローンの借入額別に見ると、子どもが1人いる家庭は2,500万円までが検討してもよい金額となります。これよりも金額が多くなると、共働きが前提となり、働けなくなったときに収支がマイナスになってしまう可能性があります。

一方子どもがいない家庭では、3,500万円程度まで借入を行なっても、毎月4.7万円程度が自由に使えるお金として残ります。

子どもの有無で大幅に目安金額が変わるため、月々の生活費をしっかりと計算しながら、ローン金額を検討しましょう。

いずれにしても4,000万円以上になると返済比率的に審査が厳しくなってくるため、借入したい場合は、収入合算やペアローンの検討が必要となります。

それでは各借入金額ごとに詳しく見ていきましょう。

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年収500万円で2,000万円の住宅ローンの場合

年収500万円で2,000万円の住宅ローン

*月々の生活費は総務省統計局の家計調査年報をもとに試算
*子供1人あたりの学費は文部科学省子供の学習費調査をもとに算出
*子供1人あたりの食費は政府統計の家計調査をもとに試算

年収500万円で2,000万円の住宅ローンは、子供1人の家庭であれば余裕があります。月に約3.8万円が自由に使えるお金として残るため、住まい購入後も楽しく暮らしていけるでしょう。
ただし、子供が2人以上の場合は赤字になるため、パートナーも働く必要があります。

子供がいない場合
子供がいない家庭で2,000万円の住宅ローンを借りた場合は、月に約9.1万円が自由な使い道として残ります。外食、趣味や旅行など、かなりの金額を使えることになります。

逆に、そこまでの使い道がない場合はもう少し住まいの費用アップを検討してもよいでしょう。

年収500万円で2,500万円の住宅ローンの場合

年収500万円で2,500万円の住宅ローン

*月々の生活費は総務省統計局の家計調査年報をもとに試算
*子供1人あたりの学費は文部科学省子供の学習費調査をもとに算出
*子供1人あたりの食費は政府統計の家計調査をもとに試算

年収500万円で2,500万円の住宅ローンは、子供1人の家庭であれば検討可能な予算の範囲です。ただし月の収支は約2.3万円のため、急な出費があった場合は自由に使えるお金はわずかとなるでしょう。
子供が2人以上の場合は赤字になるため、パートナーも働く必要があります。

子供がいない場合
供がいない家庭で2,500万円の住宅ローンを借りた場合は、月に約7.6万円が自由な使い道として残ります。外食、趣味や旅行など、かなりの金額を使えることになります。

逆に、そこまでの使い道がない場合はもう少し住まいの費用アップを検討してもよいでしょう。

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年収500万円で3,000万円の住宅ローンの場合

年収500万円で3,000万円の住宅ローン

*月々の生活費は総務省統計局の家計調査年報をもとに試算
*子供1人あたりの学費は文部科学省子供の学習費調査をもとに算出
*子供1人あたりの食費は政府統計の家計調査をもとに試算

年収500万円で3,000万円の住宅ローンは、子供1人の家庭だと不安があります。収支は月に約0.9万円のプラスですが、急な出費や生活費が増えたときに対応ができません。

そのため、パートナーはパート以上の状態を維持していくことをオススメします。ただし、子供が2人以上の場合はより収入のある状態を維持していくことが必要になります。

子供がいない場合
子供がいない家庭で3,000万円の住宅ローンを借りた場合は、月に約6.2万円が自由な使い道として残ります。

外食やレジャーなどを適度に楽しみながらも繰り上げ返済の余力が残るため、バランスの良い借入額と言えるでしょう。

年収500万円で3,500万円の住宅ローンの場合

年収500万円で3,500万円の住宅ローン

*月々の生活費は総務省統計局の家計調査年報をもとに試算
*子供1人あたりの学費は文部科学省子供の学習費調査をもとに算出
*子供1人あたりの食費は政府統計の家計調査をもとに試算

年収500万円で3,500万円の住宅ローンは、子供1人の家庭だと収支がマイナスとなるため共働きから抜け出すことはできません。

そのため、基本的にパートナーはパート以上の状態をローン期間中ずっと維持していくことが必要となります。

仮にパートナーの労働収入により大幅に貯蓄ができる場合は、早期の退職も可能となるでしょう。

子供がいない場合
子供がいない家庭で3,500万円の住宅ローンを借りた場合は、月に約4.7万円が自由な使い道として残ります。

毎月自由に使えるお金としてはまだ十分残っていますが、これ以上の借入を検討し始めると、徐々に余裕がなくなってくるため、毎月の余裕分を4万円程度残したいのであれば、借入目安を3,750万円程度までにしておきましょう。

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年収500万円で4,000万円や5,000万円は単独では厳しい

年収500万円で4,000万円以上の住宅ローン

*月々の生活費は総務省統計局の家計調査年報をもとに試算
*子供1人あたりの学費は文部科学省子供の学習費調査をもとに算出
*子供1人あたりの食費は政府統計の家計調査をもとに試算

年収500万円で4,000万円以上の借入は住宅ローンの審査の面で厳しいでしょう。また、通ったとしても収支はマイナスです。

単独での審査が難しい場合の選択肢として収入合算やペアローンがあります。いずれも、借入金額をあげることができ、場合によっては1.5倍程度まで借入金額を増やすこともできます。

ただし、破綻リスクや離婚時の揉め事にもなるため、よほどの理由がない限りは収入合算やペアローンはオススメしていません。

ペアローンや収入合算について詳しくは、そのペアローン待った!元銀行員が仕組みと2つのリスクを完全解説をご確認ください。

年収500万で無理なく住宅を購入する場合、どのような物件に住めるか?

さて、ここでは引き続き月8万円の支払い、住宅ローン金額2,600万円(固定金利1.5%、35年返済)とした場合で話を進めます。この条件ではどのような住宅を購入できるのでしょうか。

頭金の額にもよりますが、結論から言えば首都圏での新築購入は難しいでしょう。

不動産流通推進センターの不動産業統計集を見ると、首都圏の新築・中古の戸建て・マンションの平均価格は以下のように見ることができます。

● 首都圏・関東の新築及び中古の戸建て・マンション平均価格
新築・中古マンションは、70㎡として計算

地域

新築戸建

新築マンション

中古戸建

中古マンション

首都圏

6,948

6,083

3,376

3,727.5

東京

3,790.7

6,590.5
(都区群)7,966
(都下)5,215

4,559

4,907

埼玉

4,214.3

4,333

2,399

2,237.9

千葉

5,948

4,095

2,377

1,996.4

神奈川

4,435.1

5,383

3,345

3,049.2

不動産流通推進センター 2019不動産業統計集をもとに作成

新築を選ぼうとすると、首都圏では軒並み予算を大幅にオーバーしてしまいます。選択肢として上がるのは埼玉・千葉の中古戸建またはマンションです。

中古は選びたくないという方も多いかもしれません。よくある意見としては、やはり古かったり汚いイメージがあるからというものです。

しかし、リノベーション済みの物件を選んだり、中古を買ってリフォーム・リノベーションをすれば、中古でも綺麗な家に住むことはできます。新築を選ぶと金額的に無理が生じてしまうけれど、綺麗な家に住みたい。そんな年収500万円の方にこそおすすめしたい方法です。

リノベーションで素敵に生まれ変わったお家もご紹介します。
月々の支払額目安も掲載しますので、あわせてご参考ください。

「小さいリスクで家を買う方法」はこちら

まとめ

年収500万円の住宅ローン借入目安表

年収500万円の住宅ローン借入限度額は35年で組んだ場合の3,789万円です。
あくまで目安ですが、この金額以上を借りようとすると、住宅ローンの審査に通らなくなってくることが考えられます。

ただし、この金額で住宅ローンを組むと、住まい購入後の生活は非常に厳しいものとなり、少しのアクシデントで返済が滞ったり、最悪、住まいが競売にかけられなおかつローンだけ残り自己破産といったことも考えられ、購入した意味を見出せない買い物となってしまいます。

逆に、借りても安心な「無理なく返せる額」は2,308万円です。これぐらいに収めておけば、購入後に想定外が起きても対応可能で、趣味や旅行などをはじめ、住まい購入後の人生も様々な体験をしていける人生設計が可能となります。

年収500万円の生活余裕度一覧表

住宅ローンの借入額別に見ると、子どもが1人いる家庭は2,500万円までが検討してもよい金額となります。これよりも金額が多くなると、共働きが前提となり、働けなくなったときに収支がマイナスになってしまう可能性があります。

一方子どもがいない家庭では、3,500万円程度まで借入を行なっても、毎月4.7万円程度が自由に使えるお金として残ります。

子どもの有無で大幅に目安金額が変わるため、月々の生活費をしっかりと計算しながら、ローン金額を検討しましょう。

いずれにしても4,000万円以上になると返済比率的に審査が厳しくなってくるため、借入したい場合は、収入合算やペアローンの検討が必要となります。

ペアローンについては、そのペアローン待った!元銀行員が仕組みと2つのリスクを完全解説をご確認ください。

年収500万円で2,000万円の住宅ローン

年収500万円で2,500万円の住宅ローン

年収500万円で3,000万円の住宅ローン

年収500万円で3,500万円の住宅ローン

年収500万円で4,000万円以上の住宅ローン

多くの人にとって住まいの購入後の方が人生は長いはずです。住まいはあくまでも幸せになるためのツールです。お金をかけすぎてその後の生活が苦しくなるのは本末転倒です。

住宅ローンを組む前に、自分たちはどの程の金額にすべきなのか、暮らしのイメージをしっかりと持ちながら検討しましょう。

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